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発電シェルターハウスとは

シェルター構造

どうして、ナマズがゆすっても大丈夫なの? 

地震の活動期に入ったといわれる日本列島。シェルターのような強い構造の住宅が求められています。「発電シェルターハウス」は地盤から基礎・躯体まで東新住建オリジナルのW工法により大切な家族を守り、安心安全な暮らしを支えます。

「砕石パイル工法」と「4.3倍ツーバイ工法」W工法だから、傾かない、沈まない。

地盤の液状化を防ぐ地盤改良「砕石パイル工法」がしっかりと家本体を支え、壁面を強化した6面体構造「4.3倍ツーバイ工法」が地震の揺れからあなたの大切な家族や財産を守ります。「発電シェルターハウス」は、まさにシェルターのように強靭なW工法を採用。いずれ訪れるであろう大震災の脅威に対応しています。

尾張地域で心配される、地震時に起きる地盤の液状化

東日本大震災で首都圏を含めた広範囲に被害を与えたのは地盤の液状化です。液状化が起ると泥水が一気に地表に噴き出し地盤沈下を起こします。今回の震災でも道路が陥没・浸水し、多くの住宅が不同沈下する被害を受けました。想定される東海・東南海地震に於いても、名古屋港から濃尾平野の南部・北西部、三河湾沿岸一帯にかけて広く「液状化危険度が極めて高い」地域が見られます。

あれから20年、決して忘れてはならない記憶です。

1995年1月17日の未明、兵庫県南部地域を震度7の直下型地震が襲った。阪神淡路大震災である。地震による直接死は5,502人。うち神戸市民の割合は65%。なんと、その98.1%が震度5以上の揺れで倒壊する旧耐震住宅での死者でした。発電シェルターハウスは、倒れないシェルター構造なので、家屋の倒壊を防ぎ、地震の揺れから大切な家族を守ります。

 

東海地震の空白域は約150年!
駿河トラフでは1854年の安政東海地震以来大きな地震がなく、約150年間地震のエネルギーが蓄積されたままになっており、近い将来巨大地震の発生が予想されています。東海地震が30年以内に起きる可能性は88%と考えられ、東南海・南海地震についても50%といわれています。

 

どのように、地盤の液状化を防ぐの?

例えば、鉄の塊のような家でも地盤が沈めば傾いてしまいます。東日本大震災で最も多い被害は地盤の液状化による不同沈下被害でした。「発電シェルーハウス」は最新の特許工法「砕石パイル工法」で液状に対抗し家の不同沈下を防ぎます。

地盤改良工法の種類と特徴。

地盤改良とは家を建てる前に地盤調査を行い、建物が不等沈下しないよう地盤を強化する工事のことです。表層改良工法はセメント系固化材と現地の土を混合し版状の個結体を造る工法です。軟弱層が浅い場合に適しています。鋼管杭工法は軟弱層が深い場合、支持地盤まで一般構造用炭素鋼鋼管を打ち込み建物の荷重を支える支持杭工法です。柱状改良工法は軟弱地盤に柱状の改良体(現場作成セメント杭・砂杭・砕石杭等)を均等に埋め込み、その摩擦で支持力を得る工法です。「砕石パイル工法」は柱状改良工法の最新技術で、東新住建は積極的に採用しています。

最新・最先端の地盤改良技術が光る「砕石パイル工法」。

「砕石パイル工法」は地震の揺れや液状化に強く、安全で工事の省エネ化も実現する先端技術です。地震時では砕石パイル自体の隙間が水圧を吸収し、土粒子の液状化を未然に防ぎます。他の地盤改良工法と比較して特に地盤の液状化に強いのが特徴で、東日本大震災に於いてもその強さが実際に証明され高い評価を受けました。

液状化を防止するドレーン効果(排水効果)

砕石パイルはそれ自体が水を通すため、水圧を逃がす効果(ドレーン効果)があります。何十本ものパイルの排水効果は絶大で、さらに砕石パイルを造る段階で、その周辺地盤も強く締め固められ液状化の起りにくい状態になっています。

        

 

基準値を超える、頑丈な鉄筋コンクリートベタ基礎。

地震で地面が揺れた時、まっ先に震動が伝わるのが基礎部分です。だから耐震性能の要は住宅基礎だと考えています。東新住建の住宅基礎は全て独自開発のベタ基礎。建物下すべてに太い鉄筋を縦横に張り巡らせ、床面全体を厚さ15㎝の鉄筋コンクリートで覆う強固な基礎形状です。床下全体を一体化しカバーすることで家全体をしっかりと支えます。また基礎全体の防湿シート施工もおこない、地面からの湿気とシロアリの通り道をシャットアウトします。最近ではベタ基礎を採用する企業が増えてきましたが、敷地そのものの地耐力が均一でない場合は不同沈下が起こる可能性が充分にあります。地盤の液状化に対抗する強い砕石パイルと基礎鉄筋コンクリートが一体となって、あなたの大切な家族と家を守ります。

 

どうやって、地震から家族を守るの?

従来の軸組木造工法は、外力を柱や筋交で支えているため接合部に弱点がありました。ツーバイフォー工法では、衝撃を壁・天井・床の六面全体で受けとめ吸収。さらに厳格に規格化された部材や金具を使用することで安定した耐震性能を発揮します。

 

強さと高耐久性が自慢の「2×4 工法」を、さらに4 0%アップ!(当社従来比)

東新住建は耐震・耐火性など優れた特性をもつ「2×4工法」を30年以上前より採用し、施工技術を高めてきました。壁面には国土交通大臣認定の壁量4.3倍の強度をもつ耐力壁を使用。これにより、もともと地震に強い2×4をさらに約40%上回る耐震性能を実現しました。壁の強さは「壁量」で表現されますが、従来の「壁量3.0倍」から「壁量4.3倍」にすることで1.4倍以上の耐力をアップしました。平成20年に国土交通大臣から認定を受けた当社独自の規格です。

国土交通大臣認定証 高耐力壁の耐力試験(社内)

横揺れを吸収し住む人と家を守る。「T F 制振装置」+「4 . 3 倍ツーバイ工法」

大切な家と家族を守るために、耐震基準のハードルを高く設定。TF制振装置は地震の揺れを効果的に吸収することにより、住まい全体を柔軟に守ります。物理的機能で動作するため、維持費やメンテナンスが一切必要ありません。半永久的に制振機能を発揮することができます。

2×4工法+TF制振装置の効果

 

※radとはradianの略で層間変型角を意味する国際単位。柱の傾く大きさを表し、分母が大きいほど傾きが少ないことを示しています。